本校は普通科・商業科併設の中規模校である。商業科については、県北では本校と津山商業高等学校・江見商業高等学校（平成２０年度末閉校）の３校のみに設置されており、就職において地元指向が強く、地域から学校に対する潜在的ニーズは高い。それに比べて普通科は地理的な問題もあり、状況次第で津山や岡山へも志望者が流れる傾向があり、また近隣にも同規模の普通科高校があるため、昨年度（平成１７年度）のような定員割れが起こる可能性を常にはらんでいる。
しかし、普通科３クラス（平成１８年度３年生のみ４クラス）、商業科１クラスの規模ながら、昨年度、一昨年度と５０名〜６０名の国公立大学合格の実績を出しており、学校行事，部活動、国際交流事業や地域交流なども活発で、生徒や保護者アンケートでも学校に対する満足度は高い。また、そういった学校への肯定感に支えられて、学校活性化への共通意識は他校に比べて高いと感じられる。ただ、一方では学年団主導で、ノウハウや資質に優れる一部の教員が個人芸的に実績を支えているという側面もあるため、学年によって非常に指導や実績にばらつきが見られる。また学校規模もあって、組織的な取組への意識は全体にあまり高くない。これらの状況を踏まえて「授業改善」を核に、学力向上と進学実績の安定化、及び難関大学進学から生徒の能力をより発揮できる地元企業への就職まで、様々な生徒・保護者・地域のニーズに応えられる体制作りを目指すことが本校には期待されている。
本校では平成１８年から学力向上拠点形成事業をうけて、「授業改善に関する研究」「ＡＯ入試・推薦入試に関する研究」「キャリア教育に関する研究」の３点を柱に取組を進めた。特に今年度は「授業改善に関する研究」と「キャリア教育に関する研究」を重点的に取り組み、教員の意識改革の面でも徐々に変化が見えてきている。来年度はそれらを継続しながら「ＡＯ入試・推薦入試に関する研究」を重点化していきたい。
また、今年度の取組の中で強く感じたことはいずれの取組も結果として教員の意識改革、ひいては学校の活性化に繋がるということ、さらにそれぞれの取組が相互に関連し合いながら、相乗的に効果を生んでいくということである。今年度は取組も緒についたばかりで、効果の点ではまだまだであるが、多くの課題と課題へのアプローチの方法が見えてきた。来年度は、課題を重点化・明確化して内外に説明しつつ、今年度の取組に加えて新たな取り組みを企画し学校を活性化させていきたいと考えている。
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